限月

日経225先物 16限月 3限月 オプション +8

日経225mini 16限月 オプション +6

TOPIX 5限月 オプションは19限月

ミニTOPIX  3限月

国債先物 3限月 オプションは2限月

アメリカンタイプは国債オプションのみ

 

株式投資信託の換金は個人だと譲渡所得 法人だと配当所得

社債投信は利子所得

譲渡所得 有価証券、不動産の譲渡

雑所得 先物とかオプション取引とか年金

 

申告分離課税 特定公社債の利子とか 株の配当とか

源泉分離課税 利子所得

配当、一時、雑所得は損益通算不可 でも譲渡所得の損と配当所得は損益通算可能

 

確定申告しなくてもいい・・・株の利子、配当、譲渡所得 投信の収益分配

 

受託は管理と名義、議決権の行使だけ

 

元引受けは、付随業務に含まれる。

×

有価証券の保護預りは、付随業務に含まれる。

×

顧客から保護預りをしている有価証券を担保とする銭の貸付けは、付
随業務に含まれる。

累積投資業務に係る代理業務に、有価証券の買付けの申込みの受
れは含まれる。 

有価証券の買付けの代理は、累積投資業務に係る代理業務に含まれ
る。 

×

累積投資契約の対象有価証券には、上場株式は含まれない。 

 

TOPIX先物は、6、12限は直近の10限、3、9限は直近の3
限の13限取引である。 

× TOPIX先物は、3、6、9、12限の直近の5限取引である。 

 

国債先物・・・3限月 日経先物・・・19限月 TOPIX・・・5限月 長期・・・2限月

 

yui 〇×間違え

債権

国の公共事業費、出資金および貸付金の財源を充てるため発行される特例国債は特別の法律により発行される国債であり、赤字国債ともいう。

× 建設国債の説明

 

現先取引の顧客は上場会社または個人に会って、経済的、社会的信用のあるものに限られる。

× 法人のみ。個人は不可。

 

ベーシス取引は現物と先物の価格差を利用して利益を得る方法である。

 

事業債の引き受けシンジゲート団を組織することができるのは、証券会社及び、銀行などの金融機関である。

× 証券会社のみ可能。

 

転換社債時価の方がパリティ価格より割高な状態をマイナス乖離という。

× マイナスは割安となる。

 

投資信託

クローズドエンド型は解約または買戻しとこれによる基金の減少が原則として行われず、換金は市場で売却するしかない。

受託者は財産の名義、管理、議決権 販売会社 ~の取り扱い 目論見書の交付(x作成)

 

MMFは長期国債を主要投資対象としている。

× 中長期・短期が対象

MMFの解約代金の支払い日は3営業日目である。

× 翌営業日目

 

先物

スペキュレーションとは先物の価格変動をとらえて利益を獲得することである。

日経225先物…19限月

 

先物の取引最終日は、第二金曜日の前営業日に終了する取引日である。

〇 大体木曜日。

 

日経先物の最終決済にによる差金の授受は3営業日に行うとされている。

〇 最終3でさ

 

TOPIX先物の取引開始日は取引最終日の前営業日である。

×取引最終日の翌営業日

 

長期国債先物取引限月は常時6限月である。

×直近の3限月

 

長期国債先物取引の新限月の取引開始日は15日である。

×直近限月の取引最終日の翌営業日

 

オプション取引

オプションのデルタとは満期までの残存期間の微小変化に対するプレミアムの変化の比を表している。

×デルタは原証券価格の微小変化に対するプレミアムの比 問題文はセータの説明

 

オプションのセータとは満期までの残存期間の微小変化に対するプレミアムの変化の比を表している。

 

オプションのオメガとは原証券価格の変化率に対するプレミアムの変化率を示している。

金利スワップは異なる固定金利と変動金利を交換する取引である。

× 同一通貨間の固定金利と変動金利

 

顧客カードに記載すべき項目に顧客となった動機は含まれる。

 

累積投資契約を結ぶ場合保護預かり契約をしないといけない。

×累積投資の場合は不要。

 

流動比率は100%以上が望ましい。

× 200%。

 

付随業務の一つに累積投資契約がある。

 

付随業務の一つに顧客の代理がある。

 

付随業務の一つに媒介とか取次がある。

 

 

証券外務員

株式 の 消却 は 、 会 社 が 所 有する 自己 株 式 の 消却 の ほか に 、 株 主 が
持っ て いる 株 式 に つい て も 消却 を 行う こと が で きる 。  

x 株 式 の 消却 は 、 す べ て 会 社 が いっ た ん 株 式 を 取得 し て か ら 行 いま す 

 

公開 会 社 に お いて は 、 議 決 権 制限 株 式 の 発行 数 が 発行 済 株 式 総数 の
2 分 の 1を 超え た と き は 、 2 分 の 1 以下 に する た め の 措 置 を と ら な
けれ ば な ら な い 。  

株 式 会 社 は 、 権 利 を 行使 で きる 株 主 を 確定 する た め 、 一 定 の 日 ( 基
準 日 ) に 株 主 名 答 に 載っ て いる 株 主 に 権利 行使 きせ る こと が で きる
が 、 基 進 日 と 権利 行使 日 と の 間 は 3 か 月 以内 で な けれ ば な ら な い 。  

 

大 会 社 に は すべ て 会 計 監査 人 を 置か な く て は な ら な い 。 

〇監査 等 委員 会 設置 会 社 と 指名 委員 会 等 設置 会 社 に も 会 計 監 査 人 が 必要
で す 。 

 

 大 会 社 に お いて は 、 会 計 監 査 人 の 選任 ・ 解 任 は 取締 役 会 の 決議 事項
で ある 。  

x 会 計 監査 人 の 選任 ・ 解 任 は 、 株 主 総会 の 決議 事項 (普通 決議 ) で す 。  

 

分 配 可能 額 が な い の に 行わ れ た 配当 は 無効 で あり 、 監 査 役 は 株 主 に
対し て これ を 返還 する よう 要求 で きる 。 

x分 配 可 能 額 が な い の に 行わ れ た 配当 (た ご 配当 ) は 無効 で あり 、 会 社
債権 者 は 株 主 に 対し て これ を 返還 する よう 要求 で きま す 。  

 

会 社 設立 時 に 発行 する 株 式 数 は 、 原 則 と し て 定款 に 定め た 発行 可能
株 式 総 数 の 10 分 の 以上 で よい と きれ て いる 。  

x会 社 設 立 時 に 発行 する 株 式 数 は 、 原 則 こ し て 定款 に 定め た 発行 可能 株
式 総数 の 4 分 の 1 以上 で よい と され て いま す 。  

 

新株 予約 権 付 社債 は 、 新 株 予約 権 と 社債 の どちら か が 消 減 す る まで
は 、 両 方 を 一 体 と し て し か 譲渡 で き な い 。  

 

総 資本 利益 率 が 低い に も か か わら ず 、 自 己 資 本 利益 率 が 高い と き は 、
資本 構成 に お いて 、 総 資本 の 中 に 占め る 他人 資本 (負債 ) の 割合 が
低い 。 

x総 資本 利益 率 が 低い に も か か わら ず 、 自 己 資本 利益 率 が 高い と き は 、
資本 構成 に お いて 、 総 資本 の 中 に 占め る 他人 資本 (負債 ) の 割合 が 高いと いえ ます 。 

 

固定 比率 は 大 きい ほう が よい 。  

x固 定 比率 は 小さ い ほう が よい と いえま す 。 

 

自己または委託の別は注文伝票に記載する

 

店 頭 有 価 証券 に つい て は 、 原 則 と し て 成行 注文 の 受託 や 信用 取引 及
び 未 発行 店 頭 有 価 証券 の 店 頭取 引 が  禁止 され ている 。 

 

株 式 ミニ 投資 の 取扱 対象 は 、 金 融 商品 取引 所 に 上 場 き れ て いる 株券
の み で ある 。 

 

非 参 加 型 優先 株 及び 子会社 連動 配当 株 (優先 株 等 ) の 上 場 に あたり 、
上 場 衝 査 及び 上 場 廃止 に つい て は 、 普 通 株 と 同じ 基準 で 行っ て いる 。  

x 非 参加 型 優先 株 及び 子会社 連動 配当 株 (優先 株 等 ) の 上 場 は 、 そ の 上
場 申請 に つい て は 、 普 通 株 と ほぼ 同様 な 手続 き に より 行う こと と し て
いま す が 、 上 場 審査 及び 上 場 廃止 に つい て は 、 優 先 株 等 の 特異 性 を 考
慮 し 、 普 通 株 と は 異な つた 基準 を 設け て いま す 。 

 

内 国 指標 連動 型 ETF 上 場 に 際 し て の 上 場 申請 者 は 投資 信託 委託 会
社 に 限ら れ て いる 。  

x内 国 指標 連動 型 ETF の 上 場 に つい て は 、 投 資 信託 委託 会 社 等 及び その
受託 者 で ある 信託 会 社 等 か ら の 上 場 申請 が あめ つた も の に つい て 、 上 場
番 査 基準 に 基づき 審査 が 行わ れ て いま す 。  

 

日 本 証券 協会 は 、 金 商品 取引 法 67 条 の 2 ・ 2 項 の 規定 に より 、 内 間 総理 大 臣 の 登録 を 受け た 法人 で ある 。  

x登録 」 で は な く 「 認 可 」 を 受け た 法人 で す 。

 

協会 員 は 、 信 用 取引 に つい て は 、 取 引 開 始 基準 を 定め 、 当 該 基 準 に
適合 し た 顧客 か ら こ れ を 受託 する も の と され て いる が 、 確 認 書 の 徴
求 は 必要 は ない 。  

 

協会 員 は 、 有 価 証券 の 売買 その 他 の 取引 等 を 行う 場合 に は 、 管 理 上
必要 と 認め られ る 場合 に 限り 、 顧 客 の 注文 に 係る 取引 と 自己 の 計算
に よる 取引 と を 骨 別 する こと と きれ て いる 。  

×協会 員 は 、 有 価 証 券 の 売買 その 他 の 取引 等 を 行う 場合 に は 、 顧 客 の 注
文 に 係る 取引 と 自己 の 計算 に よる 取引 と を 唆 別 し な けれ ば な ら ず 、 顧
客 の 注文 に 係る 伝票 を 速やか に 作成 の 上 、 整 理 、 保 存する も の と され
て で いま す 。 

 

協会 員 の 従業 員 は 、 顧 客 の 債務 の 立 大 を え を で あれ ば 、 有 価 証券 の 売買
その 他 の 取引 に 関し て 、 顧 客 と 金銭 、 有 価 証券 の 貸借 を 行う こと が
で きる 。  

×禁止

 

会 員 が 、 顧 客 か ら 累 積 投資 契約 に 基づく 有価 証券 の 寄託 を 受け る に
は 、 当 該 顧 客 と 保護 預り 契約 を 締結 し な けれ ば な ら な い 。 

×累積はOK

 

協会 員 は 、 聞 客 が 要求 する 都度 又は 航 客 の 全権 債務 の 残高 の 変動 や 有価 証券 等 の 残高 の 変動 が ある 都度 、 喚 合 通知 書 に より 当該 顧客 に
報告 し な けれ ば な ら な い 。  

x 通知 書 に よる 顧客 へ の 報告 は 、 顧 客 が 要求 する 都度 又は 残高 の 変
動 が ある 都度 行う の で は な く 、 顧 客 の 取引 区 分 に し た が っ て 、 そ れ ぞ
れ に 定め る 頻度 で 行い ます 。  

 

有価 証券 の 引受 け と は 、 有 有価 証券 の 募集 若しくは 発 也 し 又は 私 募 若
し く は 特定 投資 家 向け 売付け 勧誘 等 に 際 し 、 そ の 有価 証券 を 取得 さ
せる こと を 目的 と し て 、 そ の 有価 証券 の 全部 又は 一 部 を 取得 (買取
引受 け ) する 契約 を 結ぶ こと で あり 、 売 れ 残り が あっ た 場合 に それ
を 取得 する 残額 引受 け は 契約 の 中 に 含ま れ な い 。 

x 売れ 残り が あっ た 場合 に それ を 取得 する 残額 引受 け も 契約 の 中 に 含ま
れ ま す 

 

有価 証券 の 売出 し と は 、 新 た に 発行 きれ る 有価 証券 の 取得 の 申込 み
の 勧 謗 の うち 、 第 一 項 有 価 証券 に つい て は 勧誘 対象 者 が 50 名 以上 で
ある 場合 、 第 二 項 有価 証券 に つい て は 500 名 以上 の 者 が 所 有する こ
と と な る 取得 勧 謗 の こと を いう 。  

x 有価 証券 の 売出 し と は 、 す で に 発行 され た 有価 証 券 の 場合 を いい ます 。
新た に 発行 され る 有価 証券 の 取得 の 申込 み 勧誘 を 、 有 価 証 券 の 募集 と
いい ます 。 

 

金融 商品 取引 業者 が 私 設 取 引 シ ステ ム (PTS) 運営 業務 を 行う 場合
に は 、 内 閣 総理 大 臣 へ 届出 を 行わ な けれ ば な ら な い 。 

xPTS 運 営業 務 を 行 づ 場合 に は 内 閣 総理 大 臣 の 認可 が 必要 で す 。 

 

金融 商品 取引 業 は 、 内 閣 総 理大 臣 か ら 免 許 を 受け た 者 で な けれ ば 、
行う こと が で き な い 。 

x [免許 | で は な く 「 登 録 」 を 受け た 者 で す 。  

 

金 融 商品 取引 業者 等 は 、 金 融 商 品 取引 契約 が 成立 し た と き は 、 遅 滞
な く 、 内 閣府 令 で 定め る と ころ に より 、 必 ず 契 約 締 結 時 交付 書面 を
作成 し 、 こ れ を 顧客 に 交付 し な けれ ば な ら な い 。 

xその 金融 商品 取引 契約 の 内 容 その 他 の 事情 を 勘案 し 、 書 面 を 顧客 に交
付 し な く て も 公益 又は 投資 者 保護 の た め 支 障 を 生ずる こと が な いと 認
め ら れる も のは 、 こ ご の 限り で は あり ませ ん 。 

 

 金融 商品 取引 業者 等 は 、 最 良 執 行方 針 等 を 定め れ ば 、 願 客 の 注文 を
受け る 際 に 最良 執行 方 針 等 を 記載 し た 書面 を 顧客 (特定 投資 家 を 除
く 。) に 交付 する 必要 は な い 。  

x金融 商品 取引 業者 等 は 、 最 良 執 行方 針 等 を 定め た 上 で 、 顧 客 の 注文 を
受け る 際 に 、 あ ら か じ め 顧 客 (特定 投資 家 を 除く ) に 対し 最良 執行 方
針 等 を 記載 し た 書面 を 交付 する 必要 が あり ます 。 

 

金 融 商品 取引 業者 等 は 、 金 融 商品 取引 業 を 廃止 し た 場合 等 に 顧客 に
返還 すべ き 人 金銭 を 、 顧 客 分 別 金 と し て 取引 所 に 届け 出 な けれ ば な ら
な い 。  

x 顧客 分 別 金 と し て 、 和 信託 会 社 等 に 信託 りな けれ ば な り ま せん 。  

 

銀行 は 、 金 融 商 品 仲介 行為 を 行う こと が できる 。  

 

投資 者 保護 基金 の 補償 対象 と な る 債権 に は 、 不 法 行為 に 基づく 損害
賠償 請求 権 は 含ま れ な い 。  

 

株 式 会 社 金融 商品 取引 所 の 株 主 と な る た め の 資 格 に は 、 人 金融 商品
引 法 上 の 制限 は な い 。  

×

 

上 場 会 社 等 の 役員 又は 主要 株 主 が 、 当 該 上 場 会 社 等 の 特定 有価 証券
等 に つい て 、 自 己 の 計算 に お いて その 買付け 等 を し た 後 1 年 以内 に
売付け 等 を し 、 叉 は 売付け 等 を し た 後 1 年 以内 に 買付け 等 を し て 利
益 を 得 た と き は 、 当 該 上 場 会 社 等 は その 者 に 対し 、 得 た 利益 の 提供
を 請求 する こと が で きる 。  

x 6か月以内

 

企業 内 容 等 開示 制度 の 対象 と な る 有価 証券 は 、 基 本 的 に 募集 又は 売
出し の 行わ れる 有価 証券 で あり 、 投 資 信託 の 受益 証券 、 金 融 債 及び
事業 債 等 の 債券 等 が ある 。  

×金融債は違う

 

株 券 等 の 大 量 保有 の 状況 に 関す る 開示 制度 に お いて 、 報 告 対象 と な
る 有価 証 半 の 範囲 に 、 上 場 会 社 の 発行 する 議決 権 の な い 株 式 も 含ま
れる 。  

×含まれない

 

[金融 サー ビス の 提供 に 関す る 法律 ] で は 、 顧 客 か ら 重 要 事 項 に つ
いて 説明 を 要 し な い 旨 の 意思 表明 が あっ て も 、 金 融 商品 販売 業者 等
に よる 重要 事項 の 説明 義務 は 免除 きれ な い 。  

×

 

 有 価 証券 に 関す る 常任 代理 業務 ] の 範囲 に は 、 単 元 未満 株 式 に 係
る 買取 請求 手続 の 代行 は 含ま れ な い 。  

×

 

超 長 期 国 債 (20 年 債 ) は 、 価 格 競争 入札 に よる 公募 入札 方 式 で 発行
され る 。  

 

債券 の 着地 取引 と は 、 一 定 の 条件 で 、 将 来 の 一 定 の 時 期 に 債券 を 受
日 か ら 受渡 日 まで の 期間 (着地 期間 ) が 3 か 月 を 超え る 場合 を いう 。 

×一か月以上六か月未満

 

投資 者 が 最終 償 二 期限 まで 債券 を 保有 し た 場合 の 年利子 と 1 年 当 た
り の 償 二 差損 益 の 合計 額 の 投資 元 本 に 対す る 割合 を 、 所 有期 間 利 回
り という。

×

 

 証券 投資 信託 と は 投資 信託 財産 の 総額 の 3 分 の 1 を 超え る 額 を 有価
証券 等 に 対す る 投資 と し て 運用 する こと を 目的 と し た 投資 信託 を い う

×2分の1

 

委託 者 非 指図 型 投資 信託 は 、 証 券 投資 信託 と し て 設定 され な けれ ば
な ら な い 。  

×証券投資信託以外として

 

公社 償 投 資 信託 は 株 式 を 一 切 組 み 入 れる こと は で き な い が 、 株 式 投
資 信託 は 公社 債 を 組み 人 人 れる こと が で きる 。  

 

外国 投資 信託 は 、、 外 国 に お いて 外国 の 法令 に 基づい て 設定 ・ 運 用 き
れる 。 

 

委託 者 指図 型 投資 信託 に お いて は 、「 投資 信託 契約 ] は 、 一 つの 金 融 商 品 取引 者 を 委託 者 と し 、 一 つの 信託 会 社 又 は 信託 業務 を 営む
認可 金融 機関 を 受託 者 と し た 両者 の 間 で 締結 され る 。  

 

委託 者 指図 型 投資 信託 の 受益 証券 を 発行 する た め に は 、 あ ら か じ め
委託 者 、 受 託 者 及び 受益 者 の 三 者 間 で 投資 信託 約款 に 基づく 信託 契
約 が 締結 きれ て いな けれ ば な ら な い 。  

× 二者間

 

証券 投資 信託 に お いて 、 受 託 者 と な る こと が で きる の は 、 信 託 会 社 、
信託 業務 を 営む 金融 機関 又は 投資 顧問 会 社 で ある 。  

x投資顧問会社はだめ

 

証券 投資 信託 に お ける 受託 会 社 は 、 投 資 信託 財産 を 分 別 保管 し 、 投
資 信 託 財産 の 名 義人 と な っ て 自己 の 名 で 管理 する 。  

 

証券 投資 信託 に お いて 、 受 託 者 は 、 投 資 信託 財産 の 設定 を 業務 と する。

x委託会社

 

追加 型 の 株 式 投資 信託 に お いて 、 外 国 の 資産 を 組み 入れ た ファ ンド
の 購入 価額 は 、 買 付 申込 日 の 絆 営業 日 の 基準 価額 と な る 。  

 

投資 法人 の 役員 に は 、 執 行 役員 、 監 督 役員 及び 会 計 監 査 人 の 3 種類
が ある 。  

x投資 法人 の 役員 は 執行 役員 と 監 上 役 員 の 2 種類 です 。 

 

投資 法人 の 監督 役員 は 投資 主 総会 で 選任 され 、 そ の 数 に 制限 は な く
1 人 で も よい と され る 。  

×執行役員数+1の数

 

「 長 期 公社 債 投資 信託 (追加 型 )] で は 、 期 末 に お ける 元 本 超過 領 の
全額 を 分 配 す る こと に な っ て いる 。  

 

利子 所 得 と は 、 公 社債 ・ 項 貯金 の 利子 だ け で な く 公 社債 投資 信託 な
どの 収益 の 分 配 の 所 得 も 含ま れる 。  

 

借入金 に より 利付 国債 を 購入 し た 場合 に は 、 そ の 利子 所 得 の 金額 の
計算 上 、 借 入金 に 係る 負債 利子 が 控除 され る 。

×利子所得は控除対象にならない

 

「 居 住 者 に 対す る 国内 課税 ] に 関し て 、 株 式 投資 信託 の 収益 の 分 配
(普通 分 配 金 ) は 配当 所 得 と きれ 、 公 社債 投資 信託 の 収益 の 分 配 は
利子 所 得 と され る 。  

 

居住 者 が 受け 取る 配当 所 得 の 原則 的 な 課税 制度 に お いて 、 配 当所 得
の 金額 は 、 そ の 収入 金額 (源泉 徴収 税額 の 控除 前 ) か ら 、 そ の 年 に
支払 う 元 本 取得 の た め に 要 し た 負債 の 利子 が ある と き は 、 そ の 元 本
所 有期 間 に 対 応 する 負債 の 利子 を 控除 し た 金額 と され 、 原 則 と し て
他 の 所 得 と 合算 し て 総合 課税 きれ る 。  

〇負 債 利子 控除 と いい 、 例 えば 、 人 金融 機関 か ら 借 り 入 れ て 株 式 を 購入 し 、ー 定 期間 保有 後 配当 を 受け 取っ た 場合 に 、 受 け 取 っ た 配当 収入 か ら 金
融 機関 に 支払 つた 借入 期間 分 の 返済 利子 を 差し うぅ | け ま す (9 で に 議 渡
し た 株 式 等 に 係る も の は 負債 利子 控除 で き な い ) 。

 

配当 控除 の 額 は 、 そ の 年 分 の 税額 を 限度 と し て 税額 控除 され 、 控 除
し きれ な い 人 金額 が あっ た 場合 は 、 翌 年 か ら 3 年 間 、 繰 越 控除 の 対象
る な る 。 

×できない

 

公募 株 式 投資 信託 を 一 部 解約 し た 際 に 出 た 損失 と 上 場 株 式 等 の 譲渡
益 と を 損益 通算 する こと は で き な い 。  

×できる

 

 上 場 株 式 等 の 譲渡 益 課 税 に あたっ て は 、 上 場 株 式 等 の 譲渡 所 得 の 金
額 の 計算 上 生じ た 損失 金額 は な か っ た も の と し て 考え る の で 次 年 度
に 繰り 越し て 控除 する こと は で き な い 。  

×できる

 

源泉 徴収 が 選択 され た 特定 口座 に 係る 上 場 株 式 等 の 譲渡 所 得 等 の 金 額 又は 損失 の 金額 は 、 投 次 家 自 ら が 提 益 を 計算 し て 確定 申告 し な く
て は な ら な い 。  

×必要ない

 

特定 日 座 を 開設 し て いる 個人 は 、 そ の 特定 口座 を 通じ る 特定 口座 内
保管 上 場 株 式 等 の 譲渡 所 得 に つい て は 源泉 徴収 の 適用 を 受け る こと
に な る 。  

×

 

源泉 徴収 選択 口座 内 配当 等 に 係る 源泉 徴収 選択 口座 に 上 場 株 式 等 に
係る 譲渡 損失 が ある 場合 で あっ て も 、 配 当所 得 と 損 益 通 算 す る こと
は で き な い 。  

×

 

「 居 住 者 等 に 対す る 国内 課税 ] に 関し て 、 割 引 債 の 源泉 徴収 に つい
て は 、 発行 時 に 行わ れる 。  

×償還時

 

有価 証券 オプ ショ ン 取 引 で 権利 行使 し て 得 た 上 場 株 券 を 譲渡 し た と き
の 譲渡 益 に は 、 先物 取引 等 の 雑 所 得 等 と し て 所 得 税 及 び 復 興 特 別所 得
税 153159% ( 他 に 住民 税 5%) の 税率 に よる 申告 分 離 課税 制度 が 適用 さ
れる 。  

×上 場 株 券 の 売却 益 は 先物 取引 等 の 雑 所 得 で は な く 、 上 場 株 式 等 の 譲渡
所 得 等 に あた り ま す 。  

 

居住 者 等 が 商品 先物 取引 等 や 金融 商品 先物 取引 等 (市 場 デ リバ ティ
プ 取 引 や 店 頭 デ リバ ティ プ ブ 取 引 ) を 行い 、 差 金 等 決済 を し た 場合
に は 、 そ の 差金 等 決済 に 係る 先物 取引 に よる 雑 所 得 等 の 金額 に つ
いて は 、 他 の 所 得 と 区 分 し 、20.315% (所 得 税 及 び 復 興 特別 所 得 税
15.315%、 住 民 税 5%) の 税率 に よる 申告 分 離 課税 が 適用 され る 。  

 

居住 者 等 が 商品 先物 取引 や 金融 商品 先物 取引 (市 場 デ リバ ティ ブ 取 引 や 店 頭 デ リバ ティ ブ 取 引 等 ) を 行い 、 差 金 等 決済 を し た 場合 に は 、
その 差金 等 決済 に 係る 先物 取引 に よる 雑 所 得 人 等 の 金額 に つい て 、 上
場 株 式 等 の 譲渡 所 得 と 損益 通算 を し て 税額 を 計算 する こと が で きる 。  

×

 

取締 役 、 執 行 役 又は 使用 人 が その 会 社 の 定時 株 主 総会 の 決議 に 基 づ
き 、 会 社 と 締結 し た 契約 に より 与え られ た 自社 株 を 購入 で きる 権利
(スト ッ ク ・ オ プシ ョ ン ) は 、 一 定 の 要件 の 下 で は 、 権 利行 使 に よ
り 株 式 を 時 価 よ り 低 い 価額 で 取得 し て も 当該 株 式 の 時 価 と 権利 行使
価額 と の 差額 に 対し て は 所 得 税 を 課 き な いこ と と され て いる が 、 そ
の 一 定 の 要件 に 「 権 利行 使 価額 の 年 間 合 計 額 が 2.000 万 円 を 超え な
いこ と 及び | 付与 され る 権利 の 行使 は 付与 決議 の 日 か ら 2 年 以内
は で き な い こと | が 含ま れる 。  

x1200万をこえない

 

内 脱 府 は 、 景 気 動 向 指数 と 呼ば れる 指標 を 作成 し 、3 か 月 に 1 度 公
表し て いる 。  

x 2か月に1回

 

労働 力 人口 は 、 就 業者 数 と 完全 失業 者 数 と の 合計 で あり 、 労 働 力 人
口 比率 は この 労働 力 人 口 に 占め る 15 歳 以上 人 口 の 割合 で ある 。  

×労働 力 人 口 比率 は 15 歳 以上 人 口 に 占め る 労働 力 人 口 の 割合 で す 。  

 

労働 生産 性 と は 、 労 働 投 入 量 1 単位 当たり の 生産 量で あり 、 生 産 量
を 就業 者 数 と 年 間 総 労働 時 間 の 積 で 除 し た も の で ある 。  

 

労働 投入 量 と は 、 就 業者 数 と 年 間 総 労働 時 間 の 積 で 表 さ れる 。  

 

 国際 収支 統計 に お いて 、 人 金融 収支 は 、 貿 易 ・ サ ービス 収支 、 第 一 次
所 得 収 支 及 び 第 二 次 所 得 収 支 を 合計 し て 求め られ る 。

×経常収支

 

マネ ー ス トッ ク 統 計 に お いて 、 要 求 払 預金 は M1 に 計上 さき され る 。  

 

園 イン ター バン タク 市 場 の うち コー ル 市 場 で 取引 され て いる の は 、 翌 日
物 (オー バー ナイ ト 物 ) の み で ある 。 

×  (オー バー ナイ ト 物 ) と 各種 期日 物 が あり ます 。

 

国庫 短期 証券 は 、 日 銀 の 公開 市 場 操作 の 対象 で ある 。  

 

短期 プラ イム レー ト と は 、 日 本 銀行 の 民間 金融 機関 に 対す る 貸出 金
に つい て 適用 きれ る 基準 金利 の こと を いう 。  

x問題 文 は 、 基準 割引 率 及 び 準 貸付 利率 の こと 。 短期 プラ イム レー ト
は 、 最 も 信用 力 が ある 企業 に 対す る 短期 最 優遇 貸出 金利 で す 。 

 

日 本 銀行 の 行う 公開 市 場 操作 の 対象 に 、 国 債 証券 は 含ま れる が 株区
は 含ま れ な い 。  

 

日 本 銀行 が 市 場 で 債券 な ど を 買い 入れ て 資金 供給 する 場合 を 「 買 い
オペ 」、 逆 に 売却 し て 資金 吸収 する 場合 を 「 売 り オ ペ 」 と いう 。  

 

国会 に お ける 予算 審議 は まず 参議 院 で 行わ れ 、 可 決 後に 押 議 院 に 送
られ る 。  

×衆議院参議院

 

金融 商品 取引 業者 が 店 頭 デ リバ ティ ブ 業 務 を 行う に は リス ク が 高い
の で 内 閣 総 理大 臣 の 認可 が 必要 で ある 。  

×登録

 

証券 取引 等 監視 委員 会 は 、 証 券 業界 の 自主 規制 機関 で ある 。  

×自主規制機関ではない

 

 協会 員 は 、 顧 客に 対し て 投資 に 関す る 助言 行為 を 行う 場合 、 中 立 的
立場 か ら 、 自 己 の 見 解 を 事実 と し て 説明 し た 上 で 、 専 門 的 な 能力 を
活か し 助言 する 。 

×事故の見解を事実として説明してはいけない

 

証券 金融 会 社 は 、 内 閣 総理 大 臣 の 認可 を 受け て 、 金 融 商 品 取引 業者
に 対し 信用 取引 の 決済 に 必要 な 人 金銭 又は 有価 証券 を 、 そ の 取引 所 の
決済 機構 を 利用 し て 貸し 付け る 業務 を 営む 、 金 融 商品 取引 法 上 の 特
狐 金融 機関 で ある 。  

×認可ではなく免許

 

信用 取引 に は 、 制 度 信用 取引 (PTS 制 度 信 用 取引 を 含む 。) と 一 般
信用 取引 (PTS 一 般 信 用 取引 を 含む 。) が ある が 、 願 客 は 信用 取引
に よる 売買 を 決済 する 際 に 、 い ずれ か の 方 法 を 選択 する 必要 が ある 。  

×注文するときに選択

 

先物 取引 に お ける 決済 の 方 法 に は 、 取 引 最 終日 まで の 反対 売買 に よ
る 差金 決済 と 、 現 渡し ・ 現 引き に よる 受渡 決済 の 2 通り が ある が 、
株 式 関連 の 先物 取引 の 決済 は 必ず 差金 決済 と な る 。

 

先物 取引 で は 、 買 方 は 証券 会 社 や 証券 金融 会 社 か ら 代金 の 融資 を 受
け 、 売 方 は 引き 渡す 株 式 の 貸与 を 受け る こと に より 、 売 買 が 行わ れる。

×信用の記述

 

イン ター マー ケッ ト ・ ス プレ ッ ド 取引 とは 、 同 一 商品 の 先物 の 異な
る 2 つの 限 月 ( 期 近 限 月 と 期 先 限 月 ) 間 の 取引 の 価格 差 が 一 定 の 水
準 近 辺 で 動く こと を 利用 し た 取引 で ある 。  

×カレンダースプレッド

 

カレ ンダ ー・ ス プレ ッ ド 取引 と は 、 異 な る 商品 問 の 先物 の 価格 差
(例え ば 、TOPIX 先 物 と 日 経 平均 株 価 先 物 。) を 利用 する 取引 で 、
邊 離し た 価格 差 が や が て 一 定 の 価格 差 に 近づく こと を 前 提 と し て い る

×インタースプレッド

 

指数 先物 取引 の カレ ンダ ー・ ス プレ ッ ド 取引 と は 、 一 方 の 限 月 取引
の 売り と 他方 の 限 月 取引 の 賞 い を 同時 に 行 お うと する と き に 、2 つ
の 限 月 間 の 価格 差 で 呼 値 を 行う 取引 の こと で ある 。  

 

長期 国債 先物 取引 に つい て 、 現 渡し ・ 現 引き に よる 受渡 決済 を 行う
場合 の 受渡 銘柄 は 、 買 方 が 受渡 適格 銘柄 の 中 か ら 選 択 す る 。 

x 売方

 

長期 国債 先物 取引 に お ける 取引 は 、 立 会 外 取 引 を 行う こと が で きる 。 

 

金 標準 先物 の 取引 単位 は 10kg で ある 。  

x 1kg

 

受渡 決済 型 の 商品 で 、 取 引 最終 日 まで に 反対 売買 に よっ て 決済 され
な かっ た 場合 、 そ の 建 主 は すべ て 差金 決 交 に より 決済 され る 。 

×受け渡し決済

 

瑞 オプ ショ ン が イン ・ ザ ・ マ ネー の と き は 、 オ プシ ョ ン ・ プ レミ アム
の 価値 は オン トリ ン シ ッ ク ・ バ リュ ー の み で ある 。  

×オプ ショッ が イシ ・ ザ ・ マ ネー の と き ほ 、 オプ タ ョ アン ・ プ レミ アム の
価 倫 は イン トリ ン シ ッ ク ・ バ リュ ー と タイ ム ・ バ リュ ー か ら 成 っ て い
ます 。

 

画 その オプ ショ ン が アウ ト ・ オ ブ プ ・ ザ ・ マ ネー の と き に オプ ショ ン 価
格 (プレ ミア ム ) が ある な ら ば 、 そ れ は すべ て 時 間 価 値 で ある 。  

 

時 間 価 値 は 、 イ ン ・ ザ ・ マ ネー で 最も 大 きく 、 ア ウト ・ オ ブ ・ ザ ・
マネ ー に な る に つれ て 小 き く な る 。  

×

 

 「 プッ ト の 売り 」 は 、 原 資産 価格 が 緩やか に 上 昇 す る (値下がり は
し な い 。) と 予想 する 戦略 で ある 。  

 

[スト ラド ル の 売り 」 と 呼ば れる ポジ ショ ン は 、 市 場 価格 が 大 きく
変動 する と 予想 する 場合 に と る 投資 手法 で ある 。  

×

 

[ ス トラ ドル の 売り 」 は ボラ ティ リティ に つい て 簡 気 の ス トラ テ
ジー で あり 、 利 益 は 限定 、 損 失 は 無限 定 と な っ て いる 。  

 

プロ テク ティ ブ ・ プ ッ ト は 、「 原 資産 の 買 持 ち + プ ッ ト の 売り 」 で
作る ポジ ショ ン で 、 原 資産 価格 が 値上がり すれ ば 、 値 上 が り 幅 は 原
資産 の み の と きよ り 小 さく な る が 、 原 資産 が 下落 し て も 、 ト ー タ ル
の 損失 は 限定 きれ る 戦略 で ある 。  

 

 カウ ンタ ー パ ー テ ィ ・ リ スク と は 、 取 引 相手 の 流動 性 リス ク で ある

× 信用リスク

 

金利 スワ ッ プ と は 、 取 引 者 A と 取引 者 B が 、 同 一 通貨 問 で 、 変 動 金
利 と 固定 金利 、 変 動 金利 と 異種 の 変動 金利 、 国 定 金 利 若 し く は 変動
金利 と 一 定 の イン デック ス (参照 指標 ) を 交換 する 取引 で ある 。  

金利 スワ ッ プ に お いて 、 元 本 を 交換 する こと は な い 。  

 

居住者が支払いを受ける証券投資信託の収益の分配について配当控除を受けるには総合課税として確定申告をしなければならない。

 

証券投資信託において、投資信託委託会社は、運用指図を行うすべての投資信託財産について、運用指図の権限の全部を他の投資信託委託会社等に委託することができる。

×

超絶シンプルなうどんレシピ

もう虚無レシピよりも遥かに虚無なレシピだ。

うどん200g(冷凍がいいのかな。ゆでうどんでもいいと思う)

醤油小さじ1で気持ち多め

かつおぶし適量(無かったらかつおだしの素でもよい)

 

以上だ。

まあ普段はそこに冷凍のオクラだったり乾燥ワカメだったりを入れるのだが、味付けのベースは上記に書いたもので十分。

業務スーパーが冷凍うどん200g×5を100円というアホな価格で売ってたので手元にある調味料でレシピ作れないかなと考えた結果がこれ。

だし醤油だったらかつおぶしもいらんかも。

Somnambulist製のMicro SDカードを買ってみた(H2testwで検証)

アリエクで一番安いSDカードを買ってみた。

https://ja.aliexpress.com/item/1005004786231935.html?spm=a2g0o.productlist.main.1.350dP3vWP3vWFx&algo_pvid=94a1b738-ef1f-49a6-963b-469bf24f61cd&algo_exp_id=94a1b738-ef1f-49a6-963b-469bf24f61cd-0&pdp_npi=4%40dis%21JPY%21623%21311%21%21%2129.12%2114.56%21%402151e6dc17287066090924129e0683%2112000030482135491%21sea%21JP%212546926503%21X&curPageLogUid=m4iSL6p4RnaS&utparam-url=scene%3Asearch%7Cquery_from%3A

まぁ何とか使えるレベルかな。そこまで重要じゃないデータを保管するには丁度いいかも。